FAQ(事務系新卒採用)
ご質問
- Q01:応募・内定までのプロセスについておしえてください。
- Q02:技術系では、学校推薦は必要でしょうか。
- Q03:四年制大学卒・修士了・博士了とでは、採用数や募集条件などは異なりますか?
- Q04:配属先は、どのようにして決まるのですか?希望は聞いてもらえるのですか?
- Q05:事務系の初任配属は、営業になることが多いのでしょうか?
- Q06:技術系で、学校での専攻とは全く違う職種につきたいのですが、可能でしょうか?
- Q07:入社後の勤務地は、どのようになりますか?
- Q08:入社後に、ローテーションはありますか?
- Q09:海外出張や海外駐在のチャンスはありますか?
- Q10:海外留学派遣者の留学後の仕事内容について教えてください。
- Q11:ワークライフバランスへの取り組みについて教えてください。
回答一覧
- Q01:
- 応募・内定までのプロセスについておしえてください。
- A01:
-
事務系・技術系ともに「採用までの流れ」にてご案内いたします。
- Q02:
- 技術系では、学校推薦は必要でしょうか。
- A02:
-
学校推薦と自由応募があります。ただし、学校推薦と自由応募の併願はできません。詳しくは、「技術系新卒採用:採用までの流れ」をご覧ください。
- Q03:
- 四年制大学卒・修士了・博士了とでは、採用数や募集条件などは異なりますか?
- A03:
-
採用数・募集条件などについて、四年制大学卒・修士了・博士了で区別することはありません。すべて人物本位での採用を行っております
- Q04:
- 配属先は、どのようにして決まるのですか?希望は聞いてもらえるのですか?
- A04:
-
入社後の新入社員研修の中で、皆さんが富士フイルムというステージで、自らのキャリア・将来についてどのように考えられているかをお聞きする、「キャリアデザイン面談」を実施いたします。面談での皆さんの希望を踏まえ、社内各部門からの希望スペック、全社の人員配置状況、皆さんの適性を総合的に判断して決定いたします。
- Q05:
- 事務系の初任配属は、営業になることが多いのでしょうか?
- A05:
-
当社は、国内・海外営業(マーケティング・販売)を始め、本社スタッフ、工場スタッフなどのさまざまな職種があり、それぞれに配属される可能性があります。職種の詳細は、「事務系新卒採用:仕事一覧」をご覧ください。なお、配属後は、さまざまな形で職場や職種のローテーションがあります。
- Q06:
- 技術系で、学校での専攻とは全く違う職種につきたいのですが、可能でしょうか?
- A06:
-
まずは、学校での専攻および研究内容で見させていただきます。ただし、各自の能力や適性なども十分に考慮いたします。当然、入社後に新しい分野に挑戦することもできます。
- Q07:
- 入社後の勤務地は、どのようになりますか?
- A07:
-
当社は、国内外問わず事業展開しており、国内・海外の各地で勤務していただく可能性があります。勤務地についての詳細は、「募集要項」をご覧ください。
- Q08:
- 入社後に、ローテーションはありますか?
- A08:
-
当社では、さまざまな職種を経験し、多様な価値観を知ることで、より大きく幅広く成長していただくため、ローテーションを行っています。技術系社員については、専門分野を考慮に入れたローテーションを行っています。また、自ら希望できる「社内公募制度」も導入しています。
- Q09:
- 海外出張や海外駐在のチャンスはありますか?
- A09:
-
当社は、国内外問わず事業展開しており、事務系・技術系ともに、海外出張や海外駐在のチャンスがあります。具体的には、海外マーケティング・販売や経営スタッフ、工場での技術指導などでの駐在を始め、商談や展示会・発表会での出張など数多くの社員が、若いうちから全世界をフィールドとして活躍しています。
- Q10:
- 海外留学派遣者の留学後の仕事内容について教えてください。
- A10:
-
海外留学後は、海外現地法人や海外事務所に駐在して活躍しているケースや、国内で海外広報や海外関連業務を担当しているケースがあります。基本的には、個々の留学実績を踏まえた職務設計をしています。
- Q11:
- ワークライフバランスへの取り組みについて教えてください。
- A11:
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当社では「第二の創業」に向けて、個々の社員がこれまで以上にパワーアップし、職場において最大限に能力を発揮していくことが求められています。その実現には、性別・年齢などに関わらず、多様な人材が活躍することが必要であり、特に、女性社員のより一層の活躍推進に向けて、2007年3月に女性社員を中心とした「F-POWERプロジェクト推進チーム」を立ち上げ、女性が活躍できる風土づくりに取り組んでいます。そして「出産・育児期にも不安なく能力を発揮して仕事に打ち込める環境の整備」「少子高齢化社会に対する会社としての対応」「社員の自己成長への取り組み支援」の観点から、従来からある「産前産後休暇」や「育児休職制度」などに加えて、「短時間勤務制度の導入」「看護休暇制度の拡充」「出産一時金の支給」「女性相談窓口の設置」などさまざまな施策を取り入れています。この結果、次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみんマーク」の認定企業になっています。